NIPTは採血を妊娠中に行うだけで出産前の早い段階で胎児の状態を知ることができる検査ですが、行っている施設には限りがあり、受けるかどうかは妊婦やその家族が決めることができます。 受けた方がいいのか、受けない方がいいのか、という判断はとても難しく悩む人が多い問題です。 では、NIPTはどのくらいの割合の人が受けているのでしょうか。
晩婚化・高齢出産
日本は晩婚化しているといわれており、それに伴って高齢出産をする人も増加傾向にあります。高齢出産とは35歳以上で出産することで、高齢出産になればなるほど染色体異常症の子供が生まれる確率が高くなることが分かっています。例えばダウン症（21トリソミー）の子供が生まれる確率は20歳で0.06%、30歳で0.105%に対して36歳で0.34%、41歳で1.220%といわれています。 そのため、高齢出産にあたる妊婦が出生前診断を始めとするNIPTを受ける割合は35歳未満の妊婦に比べて高くなっており、晩婚化・高齢出産の妊婦の増加に伴って検査を受ける人は増加傾向にあります。
認定施設と非認定施設のNIPT
認定施設でNIPTの検査を受ける場合は年齢制限があったり、染色体異常症の子供を産んだ経験があるかどうかなどいくつかの条件があります。また、認定施設の数が少なく近場にNIPTを受けられる病院がないという場合も多くあります。そのため、現在では非認可施設でNIPTを受ける妊婦の数が非常に多く、正確にNIPTを受けた妊婦の人数・割合を出すのが難しいともいわれています。
海外におけるNIPT
海外では日本よりもNIPTが普及しており、デンマークでは9割以上、イギリスでは6割以上ととても高い割合の妊婦が検査を受けています。 日本では全額自己負担で受けなければなりませんが、国によっては公費でNIPTを受けることができる国もあります。
