NIPTとは新型出生前診断とも呼ばれ、日本では2013年に導入されました。非確定検査ではありますが、精度は99％とほかの非確定検査に比べて高く、妊婦の採血を行うだけで胎児の疾患について検査ができるので母子が受ける負担やリスクがほとんどありません。
NIPTを導入した当初は臨床研究として実施されていましたが、現在は一般診療に移行しています。NIPTはいつから一般診療で受けられるようになったのでしょうか？
一般診療で受けれるようになったのはつい最近
2013年に日本で開始されたNIPTは臨床研究として導入されましたが、2018年に日本産婦人科学会がNIPTの臨床研究を終了し、一般診療化することを決定しました。
一般診療になったことによってNIPTを行う施設も増え、NIPTの存在がより世間に認知されるようになりました。
しかし、NIPTをはじめとする出生前診断についての情報提供は妊婦健診をおこなう産婦人科で積極的に行われているものではありません。
出生前診断について妊婦に公平に情報提供される必要があるとも考えられていますが、情報提供によって出生前診断を促すことにつながってしまうおそれがあり、公平に情報を知ることができていないのが現状です。
そのため、NIPTという出生前診断があることや、どこで受けられるかといった情報は自分で入手していかなければならないというケースが多くなってしまっています。
出生前診断に関する考え方
NIPTをはじめとする出生前診断は障害がある人に対して命の選別を行う行為だという声や障がい者差別につながるという声などもあり、なかなか普及しづらい検査でもあります。出生前診断を受けることができるということを知らないまま出産に至ることも少なくありません。
しかしNIPTを受けることによって妊婦の不安が軽減されることもあれば、胎児の疾患やどのようなサポートが必要になるかについて早めに知っておくことができるというメリットもあります。
NIPTが一般診療になったことによって徐々に認知されてきていますが、NIPTをはじめとする出生前診断に対する考え方や方針は病院や医師によって様々であることからNIPTを行っていくうえで体制が不十分な病院も出てきたりと多くの課題があります。
